性能について - Maison F.A.｜柏崎で新築住宅・注文住宅なら

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標準仕様

・耐震等級1～3

・省エネ等級４

・地盤改良

・ベタ基礎or布基礎

・構造：在来軸組工法

・耐力壁：外周部―耐力パネルor耐力面材+内部―筋交

・断熱：外周部―スタイロフォーム＋天井−グラスウール＋スタイロフォーム

・窓：オール樹脂サッシ

・防水：デュポンタイベック

・換気：第三種換気

地盤

建物を支える地盤改良。建物の配置の決定後、配置に沿って、地盤の調査を行います。
地盤の地耐力に合わせた、最適な地盤改良をご提案致します。

基礎と土台の通気について

弊社では、一般的な基礎立ち上がり幅120mmより大きい150mmを基準としております。
ベタ基礎と布基礎のご選択につきましては、土地の状況などを見極めながら選択しております。
基礎通気につきましては、
1.基礎と土台の間に通気層があるパッキンを挟む、2.基礎に開口部を空ける、など状況を見極め、選択しております。

在来軸組工法

木と木を継手、仕口により接合し、金物を併用して耐久性・耐震性を持たせます。
プレカット加工により、効率的に安定した品質を確保しております。現場搬入後は、自社大工による施工で丁寧に建てさせて頂きます。

耐震工法
1.耐力面材（モノコック構造）、2.木質パネル、ともに、建物全体を一つの箱にし、構造用合板などを利用し、剛床とします。
それによって壁面全体で外力を受け止めることができるようになるので、優れた耐震性、耐風性能を得ることができます。
1.耐力面材（モノコック構造）
在来軸組の外周部に耐力面材（ノボパン）を打ち付け、土台、柱、横架材を一体化します。
2.木質パネル
工場にて木質パネルを生産し、在来軸組の柱と柱の間に、その木質パネルをはめ込むことで、建物を一体化します。木質パネルには、断熱材、壁下地材が取り付けられており、現場での作業の手間を削減できます。
断熱
ご予算やご要望に合わせて、ご提案させて頂きます。
1.高性能グラスウール
グラスウールは、複雑に絡み合った繊維の間に、無数の空気を封じ込めた部屋を持っており、この空気の部屋を層として構成することで、優れた断熱性能を発揮します。グラスウールは、ガラス繊維でできているので、経年変化に強く、また、性能の劣化の少ない断熱材です。

2.スタイロフォーム
スタイロフォームの特長に、非常に熱を伝えにくいという性質があります。
完全密封状態の気泡でできているため、たとえ水中に長時間つけても、表面に水分が付着するだけで、吸水量はわずかです。
窓
ご予算やご要望に合わせて、ご提案させて頂きます。
1.高性能複層ガラス
一般複層ガラスの約2.0倍の断熱効果を発揮する、高性能ガラスを標準装備。UVカットや防犯性に優れたタイプもございますので、ご要望や立地状況などによってご選択頂けます。

2.オール樹脂サッシ
室内、室外ともに樹脂枠のサッシもご提案させて頂いております。樹脂＋アルミサッシより、高い断熱性能を誇ります。
防水
外壁の防水におきましては、外壁仕上げ材の下に施工する防水シートが重要となります。弊社の標準仕様は、デュポン社のタイベックです。デュポン社のタイベックは、0.5〜10ミクロンのポリエチレンの極細長繊維をランダムに積層し、熱と圧力だけで結合させたシート(不織布)です。米国のデュポン社が開発した、この独自の構造により、優れた透湿・防水性能を有し、また、抜群の強度と耐久性能を保持することが可能となりました。
換気
　24時間換気システムとは、室内の空気をファンなどの機械を用い、計画的に入れ替えることをいいます。弊社では、給気は自然換気とし、排気は、ファンを用い強制換気を行う、第3種換気システムを採用しております。
　また、弊社では、小屋裏換気を用いています。小屋裏の換気を行うことで、1.熱がこもって必要以上に乾燥すること、2.結露ができること、を防ぐことができます。これによって、住宅を永くより良い状態に保つことができるようになります。換気することで、小屋裏に熱がこもることがなくなると、エアコンの効率も良くなります。エアコンを使用していても、小屋裏に熱がこもった状態では、その熱が小屋裏以外の部屋にも伝わってしまうため、結果的にエアコンの効きが悪くなってしまいます。小屋裏の換気によって、室内で過ごす私たちにも良い影響があるのです。
改正建築物省エネ法について
　日本のエネルギー需要は、化石燃料の輸入に大きく頼らざるを得ない状況となっており、エネルギーの安定的確保が、常に大きな課題となっております。東日本大震災以降、エネルギー需要構造の安定化が不可欠となっており、省エネルギー対策の徹底が求められている状況です。特に、住宅・建築物部門のエネルギー消費量は全体の1/3を占めており、他の部門に比べ、著しく増加している状況にあります。
　2015年12月には、温室効果ガス排出削減のための国際的な枠組みであるパリ協定が採択。これをふまえ計画された、地球温暖化防止計画では、2030年度の温室効果ガス排出量を2013年度と比較して26.0%削減する、という中間目標が掲げられました。
　このような流れがあり、現在、1.エネルギー需要構造の安定化、2.地球温暖化対策の両面から、省エネルギー対策の推進が不可欠とされています。住宅・建築分野におきましては、2013年度と比較して、2030年度のエネルギー消費量を約2割程度削減することが求められております。
　2019年5月、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の一部を改正する法律が改正されたため(改正建築物省エネ法)、床面積300㎡未満(開放部分を除く)の小規模な住宅・非住宅建築物におきまして、努力義務の水準が、省エネ性能向上から、省エネ基準適合に強化。これによって、建築士が施行日2021年4月1日以降に建築物の設計の委託を受けた場合、設計の際に建築士から建築主へ、省エネに係るその評価結果を説明することが義務付けられました。説明の際、省エネ基準への適合、適合しない場合には省エネ性能を確保するための措置について記載した書面を用います。
　改正建築物省エネ法の制定を機会とし、建築物のエネルギー消費についての理解を深め、省エネ性能を向上すべく、私たちも尽力して参ります。